災害発生時に非常食・備蓄食品がないとどうなる？

災害が発生したときに非常食や備蓄食品を用意していないと、ライフラインの停止により食事を用意できなくなったり、栄養不足による健康被害が発生したりする可能性があります。
万が一の事態に備えて、非常食や備蓄食品を用意しておくことは重要であるといえます。

ライフライン停止により調理が不可能に

災害が起こると電気やガス、水道などのライフラインが遮断され、調理が不可能になるケースが考えられます。復旧まで時間がかかることを想定し、事前に非常食や備蓄食品を備えておくことが大切です。

建物が倒壊せず屋内で過ごせる環境下にあったとしても、ライフラインが遮断されていれば通常どおりの生活を送ることは難しくなります。「ライフラインが使えなくなった場合に復旧までの時間をどのように過ごすのか」を意識して備えることが求められます。

栄養不足による健康被害

災害によって満足に食事をとれなくなると、栄養不足による健康被害に見舞われる可能性がでてきます。特に幼い子どもがいる家庭では健康的な成長を妨げてしまうおそれがあるため、万が一の非常時に備えて栄養補給のできる食品を備えておかなければなりません。

用意する非常食や備蓄食品の内容が偏っていても栄養不足の原因となるため、次にご紹介するリストも参考にしながら偏りが生じないように準備を整えることが大切です。

施設に必要な非常食・備蓄食品のリスト

水

食料も重要ですが、水がなければ人間が生きていくことは難しくなります。そのため、水は真っ先に確保しておくべき備蓄品のひとつです。
水は1人あたり1日3リットルを用意することが望ましいとされており、3日分用意すると1人あたり9リットルが必要になります。

施設の広さによっても異なりますが、出入りする人数分を用意するとなるとまとまった量になるため、計画的に備蓄しておく必要があるといえます。

アルファ米

アルファ米とは、お湯や水を注ぐだけですぐに食べられるご飯のことです。ライフラインが遮断され電気が使えず調理が難しい環境でも食べられるため、非常時には重宝します。
1食分を1パックとすると、1人あたり1日2パック×3日分で6パックになります。予備も加えて、1人あたり7～8パックあると安心です。

フリーズドライ

フリーズドライとは調理済みの食品を凍結乾燥させたもので、お湯を注ぐだけですぐに食べられる手軽さが特徴です。例えばみそ汁や雑炊、カレーなど、近年ではさまざまな種類が登場しています。
アルファ米だけでは栄養素が偏りがちになってしまうため、フリーズドライをうまく活用することで栄養素の偏りを防ぎやすくなるとされています。

缶パン

缶パンとは、缶詰やレトルトの袋に包装された保存用のパンのことです。保存期間が通常のパンに比べて長く数年以上保存できるものが多いため、非常時の備蓄品として適しています。

缶パンの1食分の目安は1缶となっているため、1日2食必要な場合は3日分で6缶になります。アルファ米などと同様に、予備も含めると1人あたり7～8個あると安心です。
ただし缶パンだけで備蓄食品を確保するのではなく、栄養素の偏りや飽きを防ぐためにもアルファ米、フリーズドライ、後述する缶詰などをバランス良くそろえることが求められます。

缶詰

フルーツや魚、肉、豆などの缶詰を活用することで、非常時でもバランスのとれた食事が可能になります。
アルファ米や缶パンなどは炭水化物を補う上で重要ですが、それだけでは主食のみの食事が続いてしまい、味気ないだけでなく栄養素の偏りに不安が残ります。1人あたり1食分を1缶と見積もって、3日分で7～8缶用意しておくと良いでしょう。

レトルト食品

レトルト食品は日常生活においても普及していますが、非常時には手軽に食べられる非常食として重宝します。カレーやどんぶり、シチュー、スープ、副菜など種類は多岐にわたるため、バランス良くそろえることをおすすめします。

アルファ米や缶パン、缶詰などとあわせて用意するため、レトルト食品はそれほど大量に用意するケースは多くないようです。農林水産省のモデルケースでは、3日分の備蓄をする場合、1人あたり2パック程度を用意しています。

保育園や介護施設の場合はこんなものも必要

保育園や介護施設で非常食や備蓄食品を用意する場合は、前述のリストに加えて次のような食品も必要になります。

やわらか食やゼリー食

保育園に通う園児は0歳児～小学校就学する前までの年齢であるため、必ずしも大人と同じ固形食を食べられる子どもだけとは限りません。したがって、やわらか食やゼリー食など、かむ力が強くない子どもでも食べられる食品を備蓄しておく必要があります。

保育している間に災害に見舞われた場合は、保護者とすぐに再会することが難しく、一定期間保育園内での待機を迫られる場合も十分に考えられます。子どものための備蓄を意識して非常食や備蓄食品を用意しましょう。

疾病などに対応した食品

介護施設で非常食や備蓄食品を用意するのであれば、入居者の疾病などに対応した食品を備蓄することが重要です。
非常時にはすぐに物資が手に入らないケースが想定されるため、あらかじめ疾病などを把握して対応した食品を用意しておかなければ、支援物資などが届くまでに十分な食事がとれなくなってしまうおそれがあります。

施設の非常食・備蓄食品を準備する際のポイント

適切な備蓄量を把握しておく

備蓄にあたっては、運営する施設にとって適切な備蓄量を把握することが求められます。
非常時のための備蓄は1人あたり最低3日分、できれば7日分用意するのが望ましいとされています。保管スペースなどの事情も加味しながら、施設に出入りする人数なども考慮して必要な量を用意しましょう。

例えば常時30人程度が在籍している施設なら、水1人あたり3日分で9リットル×30人で270リットル、食品はアルファ米や缶パンが3日分あわせて6～7個×30人で180～210個、缶詰3日分あわせて6～7個×30人で180～210個、レトルト食品が2個×30人で60個程度が目安となります。

ローリングストック法を活用して定期的に入れ替えする

ローリングストック法とは、あらかじめ必要な非常食や備蓄食品を購入しておき、日常生活のなかで消費しながら使った分だけ買い足す方法です。賞味期限や消費期限が来る前に普段使いでき、非常時には非常食として利用できるため、農林水産省がローリングストック法の活用を推進しています。

施設などでは大量の備蓄食品を抱えているため、賞味期限が迫ってきた食品は従業員への配布や防災訓練の一環として試食会を行うことで消費をはかるのもおすすめです。
また、備蓄食品の取り扱い業者によっては、新規購入の手配と同時に賞味期限切れ前の備蓄食品を引き取るサービスを実施している場合もあるようです。

まとめ

非常時に備えて、日ごろから食品や水を備蓄しておくことは大切です。調理ができなくなって栄養不足などによる健康被害に遭わないためにも、あらかじめ栄養バランスを考えて十分な量の食品を用意しておきましょう。

パソナ日本総務部では、企業法人向けの防災備蓄品をニーズに合わせて提案する「防災備蓄品ワンストップサービス」を提供しています。新規購入のお手伝いだけでなく、手軽なシステムによる在庫管理や賞味期限管理、期限切れ前の備蓄品引き取りまでワンストップで手配いたしますので、備蓄品の準備にお悩みの方はぜひお気軽にお問い合わせください。