マニュアルの作成費用は？相場から見積依頼のポイントまで紹介
マニュアルの作成費用は？相場から見積依頼のポイントまで紹介
マニュアルの制作を外部の専門業者に委託すると、打ち合わせやデザイン、印刷など手順ごとにさまざまな費用がかかります。「マニュアルを作りたいけれど、いくらかかるのだろう？」と不安に思っている方もいらっしゃるのではないでしょうか。 そこで今回は、マニュアルの作成にかかる料金の相場や見積依頼の注意点まで、マニュアルの制作に関する気になるポイントを詳しくご紹介します。
マニュアル作成の費用相場
マニュアル作成を依頼する際「内容を充実させるには費用をかけなければ」と考えるかもしれませんが、コストを下げるコツもあります。そのためにはまず「何にどれくらいの費用がかかるか」を把握しておくことが大切です。
要件に沿ったマニュアルが仕上がるように、企画・構成から納品に至るまでの制作プロセスに沿って各費用をチェックしていきましょう。
企画・構成費用
マニュアルを作成する際の第一歩は、マニュアルの骨子となる「企画・構成」の検討です。用途やページ数、内容をどこまで詳細にするかなど、マニュアルのパターンはひとつではありません。マニュアル制作を外部業者に丸投げすると、制作予算を大幅にオーバーするだけでなく、意図せぬ内容になる可能性もあります。
企画・構成は、どのようなマニュアルにするかという認識を自社と依頼先とですり合わせて、ゴールに向かって制作に取り掛かる道標でもあります。そのため、この費用を出し惜しみすると、結果として使いづらいマニュアルになることもあるでしょう。
企画・構成費用の目安としては、15万円〜30万円程度が相場です。しかし、制作メンバーの人数や打ち合わせ回数、所要時間、打ち合わせ場所などによって費用は変動します。
途中で方針が変更になり大幅な軌道修正をする場合や、日程が延長になる場合には、追加費用を求められるケースもあります。
原稿の作成費用
「原稿の作成費用」は、マニュアルの文章の執筆にかかるお金です。一般的に、A4サイズ1ページあたりの費用相場は6,000円〜15,000円といわれています。文字数の目安としてはA4サイズ1ページあたり1,000文字前後ですが、図や写真、イラストなどが入る場合は文字量も変動します。
内容によっては、専門知識の伴う「テクニカルライティング」が必要なこともあります。原稿作成にあたって調査や取材などが発生することもあるでしょう。その場合は、ページ単価にそれらの費用が加算されます。
原稿を自社で作成すればこの費用はカットできますが、マニュアルの文章は読み手の視点に立った「わかりやすさ」が重要になりますので、この費用を惜しんで読み手に不親切な文章にならないよう注意が必要です。
費用を少しでも抑えたい場合はゼロから原稿作成を依頼するのではなく、自社で作成した原本となる文章を準備し、リライトでクオリティを上げてもらうのも手段のひとつです。
図や写真などのデザイン費用
図や写真、イラストでマニュアルの文章を補うと、読者の理解度は大幅にアップします。漫画であればさらに読み進めやすくなるので、より理解を促す効果も期待できるでしょう。このような「デザイン費用」も発生します。
図や写真などをデザイナーやイラストレーター、カメラマンなどに依頼する場合は、点数に応じて加算されます。
簡単な図やイラストであれば2,000円～10,000円程度が相場とされていますが、デザインのクオリティなどによっても単価は変動します。写真撮影の場合は、拘束時間やロケーションによって費用が計算されます。
さらにドローンなどの特殊な撮影や、ストーリー性のある動画撮影などの場合は、想定される費用がより大きくなるでしょう。
もちろん、図やイラスト、写真なども自社で準備すれば費用を抑えることはできますが、まずはプロに依頼する必要があるかどうかを判断する必要があります。
データ化・印刷費用
マニュアルをどのような形式で使用するかによって、「データ化費用」や「印刷費用」がかかります。ウェブサイトに掲載するのであればHTML、リンクとして掲載する場合や配布する場合にはPDF、電子書籍にする場合はアプリ用と、それぞれ適切なデータに加工する必要があります。相場は、PDFでは1ページあたり数百円、HTMLでは1ページあたり5,000円といったところでしょう。
さらに、紙で配布する場合にはページ数や部数、紙質、製本の方法に応じた印刷費がかかります。印刷条件によって大幅に変動するため相場は明記できませんが、複数の印刷会社からサンプルや相見積もりを取り寄せて検討してみることをおすすめします。
マニュアル作成を外注するメリット
マニュアル作成を外部に委託すると費用はかかりますが、得られるメリットも多くあります。主な6つのメリットを見ていきましょう。
プロの知見・経験を活用できる
マニュアル作成の専門業者に依頼すれば、社内で制作するよりも質の高いマニュアルになると考えられます。
専門業者には、マニュアル作成のプロとしてのノウハウがあります。実際にマニュアルを運用した際の効果検証のデータを反映してもらうことも期待できるでしょう。自社と同じ業界のマニュアルを作成した実績があれば、専門的な表現についても安心して依頼することができます。
外注先を検討する際は、これまでの実績を調べることがポイントです。
第三者の視点を導入できる
マニュアル作成の際は、読者目線になることが重要です。
例えば社内の業務マニュアルの場合、必要とする読者は主に新入社員や新任者、または急に代役を引き受けた人などです。日ごろから当該業務に慣れている従業員がマニュアルを制作すると、専門用語を多用したり詳しい説明が不足したりなど、初めて業務を行う読者にとってわかりにくい表現が多くなりがちです。
マニュアルを外注すると、その業務を行ったことのない第三者の視点を導入することができます。ターゲットの理解度や知識レベルに応じた、適切な内容やわかりやすい表現を期待できるでしょう。
制作時間を短縮できる
社内でマニュアルを作成する際は、担当者に大きな負担をかけることになります。
通常業務と並行しながら作成する必要があるため、マニュアル制作に不慣れな従業員が手探りで進めようとしても効率的に制作を進めることは難しいでしょう。
さらに、マニュアル化したい業務に詳しい従業員が、マニュアルを制作することに長けているとは限りません。制作に時間がかかり、出来上がったマニュアルもわかりにくいとなると、リソースの無駄使いになる可能性もあります。
業務に詳しい従業員がマニュアル制作の専門業者と連携して作成を行えば、結果として質の高いマニュアルが短い期間で仕上がるでしょう。
形式を選べる
マニュアル作成を依頼する場合は、形式を選べることも大きなメリットです。テキストベースや動画、オフィスソフトなど、どの媒体で閲覧するかによって適切なデータ形式は異なるため、想定する用途も踏まえて専門業者にリクエストすることが大切です。
自社で作成する場合、データ形式や容量によって「ファイルが開けない」「表示が遅い」などのトラブルも起きかねません。専門業者に依頼すれば、ニーズに合わせて適切な形式を選んでもらえるでしょう。
制作費用を削減できる
社内で適切なマニュアルを作成したいのであれば、マニュアル制作のノウハウを持つ人材の確保や制作に必要なツールなどの準備が必要になります。外注すればこうした費用を社内で負担する必要がなくなるため、結果的に制作費用を削減できる可能性があります。
外注する場合はあらかじめ想定した見積もりの範囲で制作が進行します。そのため費用が明確で予算管理がしやすいことも、外部業者を使うメリットといえるでしょう。
グローバル展開に対応できる
グローバルに拠点を持つ企業にとって、マニュアルの多言語展開は避けて通れません。日本語を読めるバイリンガルの従業員だとしても、母国語で読んだほうが理解しやすいということもあるでしょう。
多言語に対応している外部業者であれば、既存の日本語のマニュアルをもとに、英語や中国語などに翻訳するといったことも依頼できます。
見積依頼をする時に必要なもの
マニュアルの作成にあたって見積もり依頼をする時は、次の3つのポイントを意識することが大切です。
作成するマニュアルの用途
作成しようとしているマニュアルを、どのような用途に使うのかをあらかじめ明確にしておくことが重要です。用途が明確になっていないと内容がぶれてしまい、ターゲットが理解しにくい内容になってしまう可能性があるためです。
「自社の顧客に対して提供する製品マニュアルとして」「見込み客にデモ環境を提供する時の補助資料として」などのように、作成するマニュアルの用途を依頼前までに決めておきましょう。その上で依頼する業者との打ち合わせを進めることが大切です。
マニュアル詳細の仕様の決定
業者に依頼する前に、印刷するマニュアルのサイズやイメージについての意見を、ある程度社内でまとめておくことをおすすめします。
それらに加え、「写真や図・イラストなどを使用するか」「翻訳は必要か」「ウェブページへの公開か、印刷するのか」などを決めておくと打ち合わせがスムーズに進み、完成イメージとのズレも少なくなります。
作成するマニュアルの部数と納期
マニュアルを印刷する場合は、部数と納期を確認することで、無駄な印刷費用を削減し、印刷後にスムーズに展開できます。マニュアルを製本するためにはある程度の日数がかかるため、「印刷完了から納品までに何日かかるのか」を事前に確認しておきましょう。
特に大量の部数を印刷する場合は製本までに通常よりも長い納期が必要になるケースもあるため、思ったよりも納品に時間がかかってスムーズに展開できなかったなどの事態が起こり得ます。
また、将来的にマニュアルの改訂が必要になるケースも考慮して、部数を決めましょう。多く印刷しすぎて使い切ることができなかったりすると、無駄な印刷費がかかりコストの増加につながります。
また不要になったマニュアルを捨てることになれば、廃棄に費用がかかることや、資源の無駄となります。適切な部数を十分に調査した上で印刷を依頼しましょう。
まとめ
マニュアルは「企画・構成→原稿作成→デザイン→印刷・ウェブサイト公開」の順に製作を進めていき、各手順によって異なる料金体系が設定されています。自社のイメージに沿ったマニュアルを作成するとどの程度の費用がかかるのか、まずはおおよその予算に合わせて依頼先の業者に相談すると良いでしょう。
見積依頼をする際は、マニュアルの利用用途を明らかにした上で内容の具体的なイメージを固め、部数や納期もある程度決めておくとスムーズです。イメージに近いマニュアルを完成させるためにも、事前に作りたいマニュアルの内容を詰めておきましょう。
パソナ日本総務部では、さまざまなジャンルに精通し豊富な業務知識を生かしたマニュアルの作成サービスを提供しています。多種多様な分野での実績を豊富に持っているため、制作したいがどんな業者に依頼すれば良いかわからない場合や、既に制作済みのマニュアルを改善したい場合などに、一度問い合わせてみてはいかがでしょうか。
